クレーンの種類を地上・海上別に解説｜荷重別の検査と必要な資格

「ラフタとオールテレーンは何が違うの？」「海の上で使うクレーンにも車検のような検査はあるの？」「何トンから免許が必要なの？」という疑問に答えるために、この記事ではクレーンの種類を地上と海上に分けて紹介し、吊り上げ荷重（つり上げ荷重）ごとに必要な検査と資格を整理します。

クレーンのルールは、主に「労働安全衛生法」と、その下にある「労働安全衛生法施行令」「クレーン等安全規則（クレーン則）」で決まっています。数字の区切りが多くて混乱しやすいので、表を見ながら全体をつかんでください。

※この記事は制度の概要を紹介するものです。実際の運転・作業・検査の判断は、必ず最新の法令を確認し、事業者（勤務先）、労働基準監督署、講習機関などに確認してください。

そもそも「クレーン」と「移動式クレーン」はどう違う？

法令では、クレーンは大きく「クレーン（固定式）」と「移動式クレーン」に分かれます。労働安全衛生法施行令 第1条第8号は、移動式クレーンを「原動機を内蔵し、かつ、不特定の場所に移動させることができるクレーン」と定めています。

• クレーン（固定式）：工場の天井クレーン、門形（橋形）クレーン、ビル建設のタワークレーン（ジブクレーン）など、決まった場所に据え付けて使うもの
• 移動式クレーン：ラフターやクローラクレーンのように、自分で好きな現場へ移動できるもの

工場の天井クレーンなどの固定式は、このサイトのテーマではないので軽く触れるだけにして、ここからは移動式クレーンを中心に見ていきます。

地上で使う移動式クレーンの種類

トラッククレーン

トラックと同じようなキャリア（走行用の車体）にクレーンを載せたものです。走行用の運転席と、クレーン操作用の運転室が別々になっているのが特徴です。公道を走って現場に向かえます。ただし、いまの国内の現場ではラフテレーンクレーンとオールテレーンクレーンが中心で、トラッククレーンを見かけることはほとんどなくなりました。

ラフテレーンクレーン（ラフタ）

1つの運転室で走行もクレーン操作もできる、ホイール式の移動式クレーンです。小回りが利き、でこぼこした不整地にも強いため、日本の建設現場で最もよく見かけるタイプです。現場では「ラフタ」「ラフター」と呼ばれます。

オールテレーンクレーン

公道を高速で走る性能と、不整地での走破性を両立させた大型のホイール式クレーンです。走行用とクレーン用の運転室が別になっていて、大きな吊り上げ能力を持つ機種が多く、風力発電や大型の建設工事で活躍します。

クローラクレーン

キャタピラ（クローラ）で走る移動式クレーンです。地面との接地面が広く安定しているため、重い物を吊るのに向いています。基本的に公道は走れないので、分解してトレーラで運び、現場で組み立てます。

積載形トラッククレーン（ユニック車）

トラックの運転席と荷台の間にクレーンを取り付けたものです。荷物を自分で積み降ろしできるので、資材の配送などに欠かせません。古河ユニックの製品名から「ユニック車」と呼ばれることが多く、タダノの製品は「カーゴクレーン」とも呼ばれます。

かにクレーン（ミニ・クローラクレーン）

4本の脚をカニのように広げて車体を支える、小型のクローラクレーンです。建物の中や狭い場所でガラスや設備を吊るときに使われます。「かにクレーン」は前田製作所の製品名が広まった呼び方です。

海上で使うクレーンの種類

浮きクレーン（起重機船・クレーン船）

台船（船の形をした浮体）にクレーンを据え付けたもので、法令上は移動式クレーンの一種です。厚生労働省が作成した小型移動式クレーン講習用の用語集でも、トラッククレーンなどと並んで「浮きクレーン」が挙げられています。橋の架設、港湾工事、大型ブロックの据付けなどで使われ、数千トン級を吊るものもあります。現場では「起重機船」「クレーン船」「フローティングクレーン」とも呼ばれます。

SEP船などの作業船

SEP船（自己昇降式作業台船）は、脚（レグ）を海底に下ろして船体を海面から持ち上げ、揺れの少ない状態で作業できる船です。洋上風力発電の風車の設置などで、大型クレーンを載せて使われます。台船の上に陸上用のクローラクレーンを載せて作業する方法もあります。

船舶に設けられたクレーン（揚貨装置）

貨物船などに取り付けられ、港で荷物を積み降ろしするクレーンやデリックを、法令では「揚貨装置」と呼びます。安全衛生技術試験協会は、揚貨装置を「船舶に設置されたデリックやクレーン設備」と説明しています。

クレーンの種類一覧表

区分	種類	主な特徴・用途
地上・移動式	トラッククレーン	走行用とクレーン用の運転席が別。現在の国内ではほとんど見かけない
地上・移動式	ラフテレーンクレーン	1つの運転席で走行と操作。不整地に強く現場の主力
地上・移動式	オールテレーンクレーン	公道走行と不整地走行を両立。大型が中心
地上・移動式	クローラクレーン	キャタピラで安定。大型は分解して輸送
地上・移動式	積載形トラッククレーン（ユニック車）	トラックに搭載。荷物の積み降ろし
地上・移動式	かにクレーン（ミニ・クローラ）	小型で狭い場所や屋内に強い
地上・固定式	天井クレーン、タワークレーンなど	決まった場所に据え付けて使う
海上	浮きクレーン（起重機船）	台船と一体のクレーン。法令上は移動式クレーン
海上	SEP船など作業船のクレーン	洋上風力などの大型据付け
海上	揚貨装置	船に設けた荷役用のクレーン・デリック

吊り上げ荷重ごとに必要な検査と手続き

クレーンの検査や届出は、「つり上げ荷重」（そのクレーンが吊れる最大の荷重。吊り具の重さを含む）で大きく3つに分かれます。

0.5t未満：クレーン則の対象外

クレーン等安全規則 第2条第1号により、つり上げ荷重が0.5トン未満のクレーン・移動式クレーンには、クレーン則が適用されません。そのため、クレーン則に基づく検査や届出の義務はありません。ただし、メーカーの取扱説明書に沿った点検や、安全な使い方が必要なことに変わりはありません。

0.5t以上3t未満：構造規格と自主検査が中心

この区分は労働安全衛生法施行令 第13条第3項で、構造規格に合っていなければ譲渡・貸与・設置ができない機械とされています。国による検査証はありませんが、次のような義務があります。

• 固定式クレーン：設置する前に「クレーン設置報告書」を労働基準監督署長へ提出（クレーン則 第11条）
• 移動式クレーン：設置報告書の規定はありませんが、構造規格に合ったものを使う必要があります
• 共通：年1回の定期自主検査、月1回の定期自主検査、作業開始前点検、記録の3年間保存

3t以上：国の検査と検査証が必要な「特定機械等」

つり上げ荷重3トン以上のクレーン（スタッカー式は1トン以上）と移動式クレーンは、施行令 第12条で「特定機械等」とされ、製造の段階から国の許可や検査を受けます。

• 製造許可：製造する前に都道府県労働局長の許可が必要（クレーン則 第3条・第53条）
• 固定式クレーン：工事開始の30日前までに設置届（労働安全衛生法 第88条、クレーン則 第5条）→ 労働基準監督署長の落成検査（クレーン則 第6条）に合格すると「クレーン検査証」が交付されます
• 移動式クレーン：登録製造時等検査機関の製造検査（輸入品や長く使っていなかったものは使用検査）に合格すると「移動式クレーン検査証」が交付されます。使い始める前に、移動式クレーン設置報告書を労働基準監督署長へ提出します（クレーン則 第61条）
• 検査証の有効期間：原則2年（クレーン則 第10条・第60条）。期間を延ばして使い続けるには、登録性能検査機関の性能検査に合格して更新します

自主検査と点検の中身

検査・点検	頻度	主な内容
年次の定期自主検査	1年以内ごとに1回	定格荷重に相当する荷での荷重試験を含む全体の検査
月次の定期自主検査	1か月以内ごとに1回	安全装置・警報装置・ブレーキ・クラッチ、ワイヤロープ、フックなどの吊り具、配線など
作業開始前点検	その日の作業開始前	巻過防止装置、過負荷警報装置、ブレーキ、クラッチ、コントローラーの機能

※移動式クレーンはクレーン則 第76条〜第79条、固定式クレーンは第34条以降に定めがあります。年次・月次の検査結果は記録して3年間保存します。

荷重別の検査・手続き一覧表

つり上げ荷重	製造許可	国の検査と検査証	届出・報告	定期自主検査・点検
0.5t未満	不要	なし	なし	クレーン則の対象外
0.5t以上3t未満	不要	なし（構造規格への適合が必要）	固定式：設置報告書／移動式：なし	年次・月次・作業開始前
3t以上（固定式）	必要	落成検査→検査証（原則2年）→性能検査で更新	設置届（工事開始30日前）	年次・月次・作業開始前
3t以上（移動式）	必要	製造検査または使用検査→検査証（原則2年）→性能検査で更新	設置報告書	年次・月次・作業開始前

海上のクレーンにクレーン則は適用される？

ここは誤解されやすいポイントです。

クレーン則 第2条で「船舶安全法の適用を受ける船舶に用いられるもの」として適用除外になっているのは、エレベーターです。クレーンや移動式クレーンについては、条文上、船舶安全法を理由とした適用除外の規定はありません。

一方で、労働省（当時）の通達「船舶に施設されるクレーン等の取扱いについて」（昭和50年3月3日 基発第118号）では、船舶安全法の適用を受ける船舶に設けられたクレーンや移動式クレーンは、施行令 第12条・第13条の特定機械等として扱わず、船舶安全法に基づく船舶の検査の中で検査する、という取扱いが示されています。日本クレーン協会のサイトに掲載された同通達の解説では、船舶安全法は原則として推進機関を持つ船に適用され、自航式でない台船は多くの場合その対象外とされています。

まとめると、次のように考えるのが基本です。

• 自航式でない起重機船（浮きクレーン）：多くの場合、労働安全衛生法上の移動式クレーンとして、製造許可・製造検査・検査証・性能検査などの対象になります
• 船舶安全法の適用を受ける船に設けたクレーン：検査は船舶安全法の船舶検査の中で行われます
• 船員法の適用を受ける船員：労働安全衛生法そのものが適用されません（労働安全衛生法 第115条第2項）

実際にどちらに当たるかは、船の種類や航行区域によって変わります。個別の船については、労働基準監督署や船舶検査の窓口に確認してください。

運転と玉掛けに必要な資格

移動式クレーンの運転資格

つり上げ荷重	必要な資格
1t未満	小型移動式クレーンの運転の業務に係る特別教育（労働安全衛生規則 第36条第16号）
1t以上5t未満	小型移動式クレーン運転技能講習の修了（または移動式クレーン運転士免許）
5t以上	移動式クレーン運転士免許

根拠はクレーン則 第67条（特別教育）と第68条（就業制限）です。なお、公道を走らせる運転はクレーン操作の資格の対象外で、別に道路交通法の運転免許が必要です。ユニック車の多くは2.9t前後の吊り上げ荷重なので、小型移動式クレーン運転技能講習を受けて運転するケースが一般的です。

固定式クレーンの運転資格

• 5t以上：クレーン・デリック運転士免許（クレーン則 第22条）。免許には「限定なし」「クレーン限定」「床上運転式クレーン限定」があります
• 5t以上の床上操作式クレーン（運転する人が床の上で荷と一緒に移動する方式）：床上操作式クレーン運転技能講習の修了でも運転できます
• 5t未満：クレーンの運転の業務に係る特別教育（クレーン則 第21条）

玉掛けの資格

荷物にワイヤロープなどを掛けたり外したりする「玉掛け」にも資格が必要です。

• 1t以上のクレーン・移動式クレーン・デリック：玉掛け技能講習の修了など（クレーン則 第221条）
• 1t未満：玉掛けの業務に係る特別教育（クレーン則 第222条）

玉掛けの資格は、そのクレーンのつり上げ荷重で判断します。実際に吊る荷物が軽くても、5tのクレーンで玉掛けをするなら技能講習が必要です。

浮きクレーンと船のクレーンの資格

• 浮きクレーン：法令上は移動式クレーンなので、5t以上なら移動式クレーン運転士免許が必要です。安全衛生技術試験協会も、移動式クレーン運転士の対象として「フローチングクレーン」を挙げています
• 揚貨装置（船に設けた荷役用クレーン）：制限荷重5t以上は揚貨装置運転士免許、5t未満は特別教育（労働安全衛生規則 第36条第6号）

荷重別の資格一覧表

つり上げ荷重	移動式クレーン（浮きクレーン含む）	固定式クレーン	玉掛け
1t未満	特別教育	特別教育	特別教育
1t以上5t未満	小型移動式クレーン運転技能講習	特別教育	玉掛け技能講習
5t以上	移動式クレーン運転士免許	クレーン・デリック運転士免許（床上操作式は技能講習でも可）	玉掛け技能講習

※上位の資格を持っていれば、下の区分のクレーンも運転できます（例：移動式クレーン運転士免許で1t未満の移動式クレーンも運転可）。0.5t未満のクレーンはクレーン則の対象外です。

資格の取り方は、次の記事で詳しく解説しています。

まとめ

クレーンは、決まった場所で使う「固定式」と、現場を移動できる「移動式」に分かれます。地上ではラフテレーン、オールテレーン、クローラ、ユニック車、かにクレーンなど、海上では浮きクレーン（起重機船）や作業船のクレーン、船の揚貨装置があります。

検査は吊り上げ荷重で変わり、0.5t未満はクレーン則の対象外、0.5t以上3t未満は構造規格と自主検査が中心、3t以上は製造許可から検査証、性能検査まで国の仕組みに乗ります。資格は1tと5tが区切りで、「特別教育→技能講習→免許」の順に重くなると覚えておくと整理しやすくなります。

海上のクレーンは、船舶安全法との関係で扱いが変わることがあります。この記事は概要の紹介なので、実際に運転・作業・検査を行うときは、必ず最新の法令を確認し、勤務先や労働基準監督署、講習機関に相談してください。

参考資料